横浜市青少年施設条例

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 制　　定：昭和39年3月21日　条例第16号
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 最近改正：平成17年3月　　　条例第43号

〔横浜市青少年の家条例〕をここに公布する。
横浜市青少年施設条例

（目的並びに設置及び種類）
第１条　青少年の健全育成を図るため、本市に青少年施設を設置する。

　　２　青少年施設の種類は、次のとおりとする。

　　　　　　（１）青少年交流センター
　　　　　　（２）青少年研修センター
　　　　　　（３）青少年育成センター

　　３　青少年施設の名称及び位置は、別表第１のとおりとする。

（開館時間等）
第２条　青少年施設の開館時間及び休館日は、規則で定める。

（事業）
第３条　青少年施設は、次の事業を行う。

　　　　　　（１）青少年の育成及び交流活動に関すること。
　　　　　　（２）市民の青少年の育成に関する取組に対する支援に関すること。
　　　　　　（３）青少年の育成に関する相談及び情報の提供に関すること。
　　　　　　（４）前各号の事業のための施設の提供に関すること。
　　　　　　（５）その他青少年施設の設置の目的を達成するために必要な事業

（施設）
第４条　前条に掲げる事業を行うため、青少年施設に次の施設を置く。

　　　　　　（１）青少年交流センター

　　　　　　　　　　ア　多目的利用室、会議室、料理室、和室及びレクリエーション
　　　　　　　　　　　　ホール

　　　　　　　　　　イ　音楽演奏室及び音楽スタジオ

　　　　　　　　　　ウ　青少年交流スペース及びワークルーム

　　　　　　（２）青少年研修センター

　　　　　　　　　　ア　宿泊室、食堂、ちゅう房、浴室、研修室及び和室
　　　　　　　　　　イ　ビジターホール及びホール

　　　　　　（３）青少年育成センター

　　　　　　　　　　ア　研修室、ミーティングルーム及び和室
　　　　　　　　　　イ　音楽スタジオ
　　　　　　　　　　ウ　活動支援室

（指定管理者の指定の手続）
第５条　地方自治法（昭和２２年法律第６７号）第２４４条の２第３項の規定により、次
　　　　に掲げる青少年施設の管理に関する業務を行わせるため市長が指定する指定管理
　　　　者（同項に規定する指定管理者をいう。以下同じ。）は、横浜市の青少年の育成
　　　　に関する施策の方針を理解し、青少年の育成のための事業を自ら企画し、及び実
　　　　施し、並びに市民及び事業者による青少年の育成に関する取組に対する支援を行
　　　　うものでなければならない。

　　　　　　（１）青少年施設の施設の利用の許可等に関すること。
　　　　　　（２）第３条に規定する事業の実施に関すること。
　　　　　　（３）青少年施設の施設及び設備の維持管理に関すること。
　　　　　　（４）その他市長が定める業務

　　２　指定管理者の指定を受けようとするものは、事業計画書その他規則で定める書類
　　　　を市長に提出しなければならない。

　　３　市長は、前項の規定により提出された書類を審査し、かつ、実績等を考慮して、
　　　　青少年施設の設置の目的を最も効果的に達成することができると認めたものを指
　　　　定管理者として指定する。

（指定管理者の指定等の公告）
第６条　市長は、指定管理者の指定をしたとき、及びその指定を取り消したときは、遅滞
　　　　なく、その旨を公告しなければならない。

（利用の許可）
第７条　第４条第１号ア及びイ、第２号並びに第３号ア及びイに掲げる施設を利用しよう
　　　　とする者は、市長の許可を受けなければならない。

　　２　市長は、前項の許可に青少年施設の管理上必要な条件を付けることができる。

　　３　市長は、青少年施設の施設の利用が次のいずれかに該当する場合は、利用を許可
　　　　しないものとする。

　　　　　　（１）営利を目的とするとき。

　　　　　　（２）青少年施設における秩序を乱し、又は公益を害するおそれがあると
　　　　　　　　　き。

　　　　　　（３）青少年施設の設置の目的に反するとき。

　　　　　　（４）青少年施設の管理上支障があるとき。

　　　　　　（５）その他市長が必要と認めたとき。

（利用料金）
第８条　前条第１項の規定により青少年研修センターの利用の許可を受けた者は、第１０
　　　　条の規定により青少年研修センターの管理に関する事務を受託した者（以下「青
　　　　少年研修センターの管理受託者」という。）に対し、その利用に係る料金（以下
　　　　「利用料金」という。）を支払わなければならない。

　　２　利用料金は、別表第２に定める額の範囲内において、青少年研修センターの管理
　　　　受託者が市長の承認を得て定めるものとする。

　　３　利用料金は、前納とする。ただし、必要があると認められる場合又は規則で定め
　　　　る場合は、青少年研修センターの管理受託者は、後納とすることができる。

（利用料金の減免）
第９条　青少年研修センターの管理受託者は、必要があると認められる場合又は規則で定
　　　　める場合は、利用料金の全部又は一部を免除することができる。

（利用料金の不返還）
第１０条　既納の利用料金は、返還しない。ただし、必要があると認められる場合又は規
　　　　　則で定める場合は、青少年研修センターの管理受託者は、その全部又は一部を
　　　　　返還することができる。

（許可の取消し等）
第１１条　市長は、第７条第１項の規定により許可を受けた者が次のいずれかに該当する
　　　　　場合は、同項の規定による許可を取り消し、又は青少年施設の利用を制限し、
　　　　　若しくは停止させることができる。

　　　　　　（１）第７条第３項各号のいずれかに該当するに至ったとき。

　　　　　　（２）この条例若しくはこの条例に基づく規則の規定又はこれらに基づく市
　　　　　　　　　長の処分に違反したとき。

　　　　　　（３）この条例に基づく許可の条件に違反したとき。

（入館の制限）
第１２条　市長は、青少年施設の入館者が次のいずれかに該当する場合は、入館を拒み、
　　　　　又は退館を命ずることができる。

　　　　　　（１）他の入館者に迷惑をかけ、又は迷惑をかけるおそれがあるとき。
　　　　　　（２）その他青少年施設の管理上支障があるとき。

（管理委託）
第１３条　青少年施設の管理に関する事務は、規則で定める公共的団体に委託する。

（委任）
第１４条　この条例に定めるもののほか、この条例の施行に関し必要な事項は、規則で定
　　　　　める。

付　則

この条例は、昭和３９年４月１日から施行する。

付　則（昭和３９年９月条例第１０２号）

この条例は、公布の日から施行する。

付　則（昭和３９年１２月条例第１０９号）　抄

この条例は、昭和４０年１月１日から施行する。

付　則（昭和４０年３月条例第４号）

この条例は、公布の日から施行する。ただし、横浜市岡野町青少年の家に係る改正規定は、規則で定める日から施行する。
（昭和４０年６月規則第５４号により同年７月１日から施行）

付　則（昭和４０年５月条例第２６号）　抄

この条例は、昭和４０年７月１日から施行する。

付　則（昭和４０年１０月条例第４６号）

この条例は、公布の日から施行する。

付　則（昭和４１年５月条例第２３号）

この条例は、公布の日から施行する。ただし、別表１青少年の家の部中横浜市六角橋青少年の家、横浜市永野青少年の家、横浜市希望が丘青少年の家及び横浜市豊田青少年の家並びに別表３青少年図書館の部中横浜市鶴見区青少年図書館に係る改正規定は、規則で定める日から施行する。
（昭和４１年７月規則第５１号により別表１青少年の家の部横浜市六角橋青少年の家及び横浜市永野青少年の家に係る改正部分並びに別表３青少年図書館の部横浜市鶴見区青少年図書館に係る改正部分は、同年同月５日から施行）
（昭和４１年８月規則第５９号により別表１青少年の家の部横浜市希望が丘青少年の家及び横浜市豊田青少年の家に係る改正部分は、同年同月２０日から施行）

付　則（昭和４２年３月条例第７号）

この条例は、規則で定める日から施行する。ただし、別表１青少年の家の部中横浜市扇町青少年の家に係る改正規定は公布の日から施行し、昭和４２年２月７日から適用し、別表３青少年図書館の部中横浜市中区青少年図書館に係る改正部分は公布の日から施行する。
（昭和４２年６月規則第５０号により別表３青少年図書館の部横浜市神奈川区青少年図書館及び横浜市金沢区青少年図書館に係る改正部分は同年同月５日から、別表３青少年図書館の部横浜市保土ケ谷区青少年図書館に係る改正部分は同年同月１５日から施行）

付　則（昭和４３年３月条例第３号）

この条例は、昭和４３年３月１５日から施行する。

付　則（昭和４３年６月条例第２９号）　抄

この条例は、昭和４３年７月１日から施行する。

付　則（昭和４３年１１月条例第４８号）

この条例は、公布の日から施行する。

付　則（昭和４４年３月条例第３号）

この条例は、公布の日から施行する。ただし、別表３青少年図書館の表中横浜市磯子区青少年図書館に係る改正部分は、規則で定める日から施行する。
（昭和４４年７月規則第６６号により同年７月６日から施行）

付　則（昭和４４年６月条例第２８号）

この条例は、公布の日から施行する。

付　則（昭和４４年９月条例第４２号）

この条例は、昭和４４年１０月１日から施行する。

付　則（昭和４５年３月条例第７号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和４５年６月規則第７６号により同年７月１日から施行）

付　則（昭和４５年６月条例第３７号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和４５年８月規則第９８号により第２条に係る改正規定及び別表４勤労青少年センターの表に係る改正規定は、同年同月３０日から施行）
（昭和４５年９月規則第１０２号により横浜市西区青少年図書館に係る改正部分は、同年同月１５日から施行）
（昭和４５年１０月規則第１１５号により横浜市保土ケ谷区青少年会館及び横浜市瀬谷区青少年図書館に係る改正部分は、同年同月２０日から施行）

付　則（昭和４５年１０月条例第４８号）

この条例は、公布の日から施行する。

付　則（昭和４６年６月条例第３３号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和４６年６月規則第６７号により横浜市神北青少年の家及び横浜市旭区青少年図書館に係る改正規定は、同年７月１日から、横浜市屏風ケ浦青少年の家に係る改正規定は、同年７月５日から施行）

付　則（昭和４７年３月条例第５号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和４７年３月規則第１７号により同年４月１日から施行）

付　則（昭和４７年４月条例第２９号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和４７年４月規則第６０号により別表１青少年の家の表横浜市今宿青少年の家に係る改正規定は、同年５月１日から施行）
（昭和４７年５月規則第７５号により別表１青少年の家の表横浜市松本青少年の家及び別表３青少年図書館の表横浜市港南区青少年図書館に係る改正規定は、同年６月５日から施行）

付　則（昭和４８年３月条例第５号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和４８年５月規則第８２号により同年６月１１日から施行）

付　則（昭和４９年３月条例第２１号）

この条例は、公布の日から施行する。

附　則（昭和５０年６月条例第３３号）

この条例は、公布の日から施行する。ただし、横浜市別所青少年の家の改正規定は、規則で定める日から施行する。
（昭和５０年７月規則第７８号により横浜市別所青少年の家に係る改正規定は、同年同月２８日から施行）

附　則（昭和５０年８月条例第５３号）

この条例は、公布の日から施行する。

附　則（昭和５１年１１月条例第６０号）

この条例は、昭和５１年１１月２９日から施行する。

附　則（昭和５２年１２月条例第６８号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和５３年１月規則第１号により別表１青少年の家の表の改正規定は、同年同月１６日から施行）
（昭和５３年６月規則第４７号により第１条第２項、第２条第１項及び別表５青少年研修センターの表の改正規定は、同年同月１５日から施行）

附　則（昭和５３年２月条例第１号）

この条例は、昭和５３年２月５日から施行する。

附　則（昭和５３年９月条例第６１号）

この条例は、昭和５３年９月１０日から施行する。

附　則（昭和５３年１２月条例第８２号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和５４年２月規則第２号により同年同月１６日から施行）

附　則（昭和５４年７月条例第３７号）

この条例は、昭和５４年７月２３日から施行する。

附　則（昭和５５年７月条例第４０号）

この条例は、昭和５５年７月２８日から施行する。

附　則（昭和５５年１０月条例第５８号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和５５年１１月規則第１２８号により同年同月１９日から施行）

附　則（昭和５５年１２月条例第７８号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和５６年３月規則第１８号により横浜市大熊町青少年の家に係る改正規定は、同年４月１日から施行）
（昭和５６年５月規則第６４号により第１条第２項及び第２条第１項の改正規定並びに別表の改正規定（横浜市大熊町青少年の家に係る改正規定を除く。）は、同年６月１日から施行）

附　則（昭和５６年７月条例第４４号）

この条例は、昭和５６年７月１３日から施行する。

附　則（昭和５７年３月条例第３号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和５７年３月規則第２１号により同年４月１日から施行）

附　則（昭和５７年７月条例第３５号）

この条例は、昭和５７年７月１９日から施行する。

附　則（昭和５７年１０月条例第４４号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（昭和５７年１０月規則第１１１号により同年同月１６日から施行）

附　則（昭和５９年３月条例第４号）

この条例は、昭和５９年４月１日から施行する。

附　則（昭和５９年６月条例第２７号）

この条例は、公布の日から施行する。

附　則（昭和５９年７月条例第３４号）

この条例は、昭和５９年７月２３日から施行する。

附　則（昭和５９年１０月条例第５６号）

この条例は、昭和５９年１１月５日から施行する。

附　則（昭和６０年１０月条例第４１号）

この条例は、昭和６０年１１月５日から施行する。

附　則（昭和６１年５月条例第２６号）

この条例は、昭和６１年９月２７日から施行する。

附　則（昭和６１年９月条例第４６号）

この条例は、昭和６１年１１月３日から施行する。ただし、別表の１の表横浜市中和田青少年の家の項を削る改正規定は、公布の日から施行する。

附　則（昭和６２年３月条例第６号）

この条例は、昭和６２年４月１日から施行する。

附　則（昭和６３年１２月条例第６３号）

この条例は、昭和６４年１月２０日から施行する。

附　則（平成元年２月条例第５号）

この条例は、平成元年４月１日から施行する。

附　則（平成２年２月条例第１号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（平成２年２月規則第７号により同年３月１日から施行）

附　則（平成３年１１月条例第５１号）

この条例は、平成３年１１月１１日から施行する。

附　則（平成５年３月条例第２０号）

この条例は、規則で定める日から施行する。
（平成５年７月規則第７６号により同年同月１５日から施行）

附　則（平成５年６月条例第４０号）

この条例は、平成５年７月１日から施行する。

附　則（平成５年９月条例第５４号）

この条例は、平成５年１０月１日から施行する。

附　則（平成５年１０月条例第６３号）

この条例は、平成５年１０月１８日から施行する。

附　則（平成６年９月条例第４１号）

この条例は、平成６年１１月６日から施行する。

附　則（平成６年１２月条例第６９号）

この条例は、平成７年１月１日から施行する。

附　則（平成７年６月条例第３１号）

この条例は、平成７年８月１日から施行する。

附　則（平成８年３月条例第３号）

この条例は、平成８年６月１日から施行する。

附　則（平成９年２月条例第５号）

この条例は、平成９年４月１日から施行する。

附　則（平成９年１０月条例第６６号）

この条例は、平成９年１０月２７日から施行する。

附　則（平成１０年３月条例第１７号）　抄

（施行期日）
１　この条例は、平成１０年４月１日から施行する。

（経過措置）
２　この条例の施行の際既にこの条例による改正前のそれぞれの条例の規定に基づき施設
　　の使用の申請を行っている者に係る当該施設の料金の納付等に関し必要な事項は、市
　　長又は教育委員会が定める。

附　則（平成１０年９月条例第３９号）

この条例は、平成１０年１０月１日から施行する。

附　則（平成１１年２月条例第５号）

この条例は、平成１１年４月１日から施行する。

附　則（平成１１年９月条例第４６号）

この条例は、平成１１年１０月１日から施行する。

附　則（平成１２年９月条例第６６号）

この条例は、平成１２年１０月１日から施行する。

附　則（平成１３年２月条例第５号）

この条例は、平成１３年４月１日から施行する。ただし、別表第１の１の表の改正規定中、横浜市南区青少年図書館に係る部分は平成１３年６月１日から、横浜市金沢区青少年図書館に係る部分は平成１３年７月１日から施行する。

附　則（平成１３年６月条例第３１号）

この条例は、平成１３年９月１日から施行する。

附　則（平成１４年９月条例第４７号）

（施行期日）
１　この条例は、公布の日から施行する。ただし、第１条第２項第２号、第２条第２項及
　　び別表第１の２の表の改正規定は、平成１４年１２月１日から施行する。

（経過措置）
２　この条例による改正後の横浜市青少年施設条例第４条第２項及び第３項並びに第８条
　　の規定は、この条例の施行の日以後の申請に係る青少年施設の利用の許可について適
　　用し、同日前の申請に係る青少年施設の利用の許可については、なお従前の例によ
　　る。

附　則（平成１５年６月条例第３２号）

この条例は、平成１５年９月１日から施行する。

附　則（平成１７年３月条例第４３号）　抄

（施行期日）
１　この条例は、公布の日から施行する。

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■別表第１（第１条第３項）
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　　１　青少年交流センター

　　　　　　名称　　　　　　　　　　　　　　位置

　　　　　　横浜市青少年交流センター　　　　横浜市西区

　　２　青少年研修センター

　　　　　　名称　　　　　　　　　　　　　　位置

　　　　　　横浜市野島青少年研修センター　　横浜市金沢区

　　３　青少年育成センター

　　　　　　名称　　　　　　　　　　　　　　位置

　　　　　　横浜市青少年育成センター　　　　横浜市中区

--------------------------------------------------------------------------------
■別表第２（第５条第２項）
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１　宿泊利用

　　　　区分　　　　　　　　　　　　　　　　単位　　　　　　　　利用料金

　　　　高校生以下の者及びその引率者　　　　１人１泊につき　　　　　６００円

　　　　２５歳未満の者で高校生以下の者　　　　　　　〃　　　　　１，２００円
　　　　以外のもの、青少年指導者及び
　　　　青少年育成者

　　　　その他の者　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２，４００円

　　（備考）

　　１　「高校生以下の者」とは、小学校（盲学校、聾ろう学校及び養護学校（以下「盲
　　　　学校等」という。）の小学部を含む。）に就学するまでの者、小学校（盲学校等
　　　　の小学部を含む。）、中学校（中等教育学校の前期課程及び盲学校等の中学部を
　　　　含む。）若しくは高等学校（中等教育学校の後期課程及び盲学校等の高等部を含
　　　　む。）の児童若しくは生徒、高等専門学校、専修学校若しくは各種学校の小学
　　　　校、中学校若しくは高等学校に相当する課程に在学する者又はこれらに準ずる者
　　　　をいう。

　　２　「１泊」とは、午後２時から翌日の午前１１時までをいう。ただし、２泊以上の
　　　　場合は、許可を受けた期間の初日の午後２時から最終日の午前１１時まで継続し
　　　　て利用することができる。

２　日帰り利用

　　　　種別　　　　単位　　　　　　利用料金

　　　　研修室　　　１日につき　　　２１，２００円
　　　　和室　　　　　　〃　　　　　　３，２００円

　　（備考）

　　１　「１日」とは、午前９時から午後５時までをいう。

　　２　１日以外の時間（以下「時間外」という。）に青少年研修センターの施設を利用
　　　　する場合の当該時間外に係る利用料金の額は、時間外における利用１時間につ
　　　　き、それぞれの利用に係る１日の利用料金の額に７分の１を乗じて得た額とす
　　　　る。この場合において、時間外における利用時間が１時間未満のとき、又はこれ
　　　　に１時間未満の端数があるときは、その時間又は端数時間を１時間として計算す
　　　　る。